健食・ドリンク剤、42％が利用 日本厚労省

长江

健食・ドリンク剤、42％が利用　厚労省

厚生労働省は14-8-1 日、健康意識に対する調査結果を公表、
成人の4 割がいわゆる健康食品やドリンク剤を利用していることがわかった。
調査は健康意識の傾向をとらえ、厚生労働白書や
今後の制度検討の基礎資料に活用するために実施したもの。

委託研究により2 月に行われた。調査対象は20歳以上の男女5,000人。

健康のための支出（健康食品やドリンク剤、
運動・フィットネスのための施設利用料、運動・健康器具の購入費）調査では、
1 ヵ月に「出費してもよい」と考える金額は平均3,908円で、
実際に出費しているのは平均3,049円だった。
実際に出費している額は「1,000円～4,999円」が32.4％で最も多い。「ゼロ」は27.9％だった。
一方で1 割が1 ヵ月に1 万円以上、健康のために費やしていた。

生活習慣を調べたところ、1 日3 回規則正しく食べている人は66.7％。
3 人に1人は食事回数が不規則になっているようすが浮かび上がった。

いわゆる健康食品や医薬部外品等のドリンク剤に対するイメージを聞いた結果、
「ある程度健康によいと思う」が57.5％で最多。
実際に「常用している、よく飲食している」は12.2％、
「時々飲食している」は30.0％だった。これに「何度か試したことがある」（38.9％）を加えると、
いわゆる健康食品やドリンク剤の摂取経験は8割に上る計算になる（グラフ）。
また利用頻度には地域差が存在しているようすがうかがえる。

健康産業新聞1542号(2014.8.20)より一部抜粋

http://www.this.ne.jp/news/detail.php?nid=486

长江

60代女性、フィットネス市場牽引

2014年8月21日

■レジャー市場、シニア層の貢献で11年ぶりプラス

（公財）日本生産性本部が14-8-4日公表した「レジャー白書2014」で、
縮小が続いていた余暇市場が11年ぶりのプラスに転じたことがわかった。
サプリメントなどの物販が好調なフィットネスクラブ市場も60代女性が牽引し、
前年比3%台と拡大した。アクティブシニア層が市場に貢献している様子が伺える。
人口構造が変化する今後は、中高年層のニーズへの対応がカギとなる。

「フィットネス」物販で健食貢献
美肌サプリや水素水など

11年に4兆円を割りこんだ「スポーツ部門」は、12年に0.6％増と
5年ぶりに回復、13年は0.1%増の3兆9,180億円となった。
「用品市場の回復基調が目立つ」としている。

市場では「ランニング」「アウトドア」が堅調。
2020年の東京オリンピック開催決定で、業界には
「追い風ムードが広がった」としている。

スポーツ部門のうち「フィットネスクラブ」市場規模は4,240億円で、
前年比2.9%増と伸長した。
「数年ぶりの好調」で、この10年で最も高かった06年の4,270億円に次ぐ水準。
大手企業の多くは増収増益で、「会員数は史上最高を記録した」としている。

フィットネスクラブでは会員の高齢化がさらに進行。
この2年ほどで年間利用回数が急上昇。
「特に60代の女性がフィットネス消費を牽引している」、また、
エビデンスに基づき、運動直後にサプリメントを効果的に提供、
「客単価向上に大きく貢献している」という。
サプリメントは栄養補助目的のほか、
美肌、アンチエイジング、ダイエットなどの商品が利用されている。
また水分補給用途で、プロテイン配合飲料や、高濃度水素水などが用いられているという。

白書では、余暇市場の先進事例の１つとしてカーブジャパンを紹介。
それによると、05年設立のカーブスジャパンは、
短時間・低料金・女性限定というプログラムで市場を創造、
5月現在で1,423店舗、会員数は約60万人まで拡大している。
売上高は138億6,000万円（コシダカグループのカーブス事業、13年8月期）。

会員の年齢は、60代が36%で最多。50歳以上で8割以上を占めている。
最近では市町村などから、介護予防事業の依頼が増えてきているという。

同社では60万人の会員に向け、スポーツウェアやシューズ、健康食品などの物品販売を展開。
これら物品の売上高は全体の売上高の10％程度を占めているとしている。

长江

健康産業 業界ニュース:

http://www.this.ne.jp/news/list.php?t=1